マスコミのカテゴリ記事一覧

カテゴリ:マスコミ

マスコミのカテゴリ記事一覧。事件・事故など気になる社会のニュースを中心としたまとめと備忘録
【TBS久保田智子氏】姫路市教育長に 養子縁組で迎えた娘は5歳に 市長「母親としての目線、報道で少子化問題に深く切り込まれた経験」

2024-3-19社会マスコミ
TBSの元アナウンサーで現在は「TBS NEWS DIG」編集長を務める久保田智子さんが、4月から兵庫県姫路市の教育長に就任することが判明。市長は「母親としての目線、報道で少子化問題に深く切り込まれた経験があり、教育長としてふさわしい」と説明。久保田さんは2019年に特別養子縁組で生まれたばかりの女の子・はなちゃんを迎え、現在は5歳に。

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【クルド人問題とメディアの闇】朝日、共同など実態を報道せず 問題提起は「ヘイトスピーチ」 事件報道は「トルコ国籍」 岸田自民と利害一致?

2024-3-17社会マスコミ
埼玉県川口市に集住するトルコの少数民族クルド人と地元住民らの軋轢が表面化している問題で、地元住民などから大手メディアの消極姿勢に疑問の声が上がっている。朝日新聞や共同通信など5つの媒体について報道状況を検証したところ、事件や不祥事については報道量が少なく、扱いも小さい一方、取り上げられる際は、同情的、好意的な報じ方が一般的となっている実態が浮かんだ。

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【デイリー新潮】自民党・広瀬めぐみ議員「赤ベンツホテル不倫」の決定的証拠写真 歌舞伎町から国会へ直行

2024-2-28政治マスコミ
政権与党に新たな醜聞発覚である。「エッフェル姉さん」の流行語を生んだあの女性局「パリ視察騒動」で炎上した一人でもある広瀬めぐみ参院議員(57)の不倫現場を「週刊新潮」が捉えた。なんと、彼女はひときわ目立つ赤いベンツで歌舞伎町のホテルにインし、宿泊利用していたのだ。そして退室2時間後には参議院予算委員会へ――。

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【柴田阿弥 炎上】川口市のクルド人問題「一部外国人による犯罪取り締まり強化」に反対 フェイクニュース拡散や誹謗中傷に「法的措置も検討」

2024-2-26社会マスコミ
元SKE48のアナウンサー・柴田阿弥が、22日放送の「ABEMA Prime」で、埼玉県蕨市で行われたクルド人デモをめぐる問題に言及。川口市議会による「一部外国人による犯罪の取り締まり強化を求める意見書」に反対の立場を示した。すると『X』には「何を言ってるのか。自分の発言の意味をわかってるのだろうか」などと批判殺到。これを受け柴田阿弥アナは誹謗中傷とフェイクニュースを拡散されたとして、「法的措置も検討します」とコメント。

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【NHK偏向報道】ガセ『ネタドリ』 川口のクルド人問題 大学教授「犯罪認知件数は半減」「恐怖を感じるのはコミュニケーションの問題」 急増のクルド人犯罪はスルー

2024-2-3外国人犯罪マスコミ
『NHK首都圏情報ネタドリ』(2月2日)で埼玉県川口市のクルド人問題を取り上げたが、去年夏に起きたクルド人集団による病院機能停止事件の一場面をボカシ入りでほんの少し流しただけ。中身の多くは「可哀想なクルド人」という印象操作に終始。出演した一橋大学の橋本直子准教授に至っては冒頭から「犯罪認知件数は半減」「問題は『体感治安』です」とコメント。市民が恐怖を感じるのは日本語で意思疎通ができないことが要因と解説。番組も『クルドカー』や『拉致未遂事件』、『ジャーナリスト恐喝事件』など、市民を恐怖に陥らせているクルド人犯罪には一切触れなかった。

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【日本テレビだけ募金活動見送り】能登半島地震 24時間テレビ募金着服問題で断念 「セクシー田中さん」脚本問題に続き…

2024-2-1能登半島地震マスコミ
能登半島地震の被災者支援で民放各局が募金活動を展開する中、日本テレビだけがこれを見送ったことが分かった。日テレが取材に認めた。見送った理由は昨年、「24時間テレビ」のチャリティー募金で発覚した着服問題だ。地震発生から1日で1か月。着服問題は尾を引いている。

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【あなたは祖国のために戦えますか】櫻井よしこさんのSNS投稿が物議 「自分は戦場に行く気もない人間が…」批判の声も 中日スポーツ

2024-1-22政治マスコミ
ジャーナリストの櫻井よしこさんが19日にX(旧ツイッター)に投稿した「あなたは祖国のために戦えますか」がネットで議論を呼んでいると、『中日スポーツ』が報じた。この投稿には「自分は戦場に行く気もない人間がこういうことを言うんだよね」など批判的コメントが目立つとしているが、SNSでは左系『中日スポーツ』の印象操作との声も。

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【自衛隊ヘリで支局に燃料を!】NHK、能登地震で総務省へ支援要求文書 職員失望「国営放送になるつもりか」

2024-1-15能登半島地震マスコミ
1月4日、「我国の報道機関で唯一の指定公共機関」であるNHKが総務省に対し、放送所が停波する恐れがあるため「自衛隊のヘリ等による人員・燃料等の運搬」を求めたうえで、石油など燃料の優先割当や、優先車両の登録、交換用バッテリーなど、テレビ局として必要な機材をNHKに優先するよう、文書を送付していたことが判明。

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